地域包括ケアシステムに携わるケアマネジャーから見た作業療法士の役割について｜卒業研究発表

地域包括ケアシステムに携わるケアマネジャーから見た作業療法士の役割について

― 今後求められる作業療法士の働き方 ―

2016年度【作業療法士学科夜間部】口述演題

背景

日本作業療法士協会が推進する「作業療法5go!・5go!計画」1）では，病院などの医療現場で働いている資格者が地域でも働けるよう取り組みがなされている．また，厚生労働省が「2025年問題」対策として推進している地域包括ケアシステムでは住み慣れた地域で生活する高齢者の介護予防・自立支援において活躍する作業療法士（以下，OTR）の台頭が期待されている．この地域包括ケアシステムにおいて，利用者のケアプラン作成を担う専門職種が主任介護支援専門員（以下，CM）である．ここで，OTRの専門的な役割をOTRの立場から調査した研究は既に存在するが，他のco-medicalの視点で調査されたものは散見されない．今後，超高齢社会の中でOTRが地域包括ケアシステムに寄与する機会が増えると予測される．そこで，地域高齢者の社会生活をマネジメントするCMの立場から現場で働くOTRが実践している役割と，今後OTRへ期待している役割とを対比することで，地域リハビリテーションに携わるOTRの専門的役割を明確化し，OTRが地域包括ケアシステムの発展に貢献できる可能性を探る．

対象および方法

対象は，大阪府内の地域包括支援センターに所属するCMに対して実施した．方法は，質問紙調査法を用いてOTRの業務内容を把握し，単純集計にて統計処理を行った．調査に先立ち電話にて実験への参加を依頼した．その後，本研究の任意性などを記入した説明文を調査用紙に添付し郵送した．調査用紙への回答・返信をもって本研究に同意したものとした．また，本研究は大阪医療福祉専門学校卒業研究倫理委員会（大医福第１５-教-２）の承認を得て実施した．

結果

国際生活機能分類に準じた４つの大項目毎に選択肢を設けたアンケートの結果，OTRと協業しているCMから見たサービス提供内容は「基本的能力の回復」「応用的能力の獲得」という大項目の中でも身体機能面へのアプローチを多く提供していることが分かった．また，「社会的適応能力の獲得」「環境資源の調整」の大項目では，福祉用具・住環境の調整，生活活動のシミュレーションといったサービス提供がなされていた．その一方で「該当項目なし」との回答も少なくなかった．サービス全体を見てみると，OTRが得意とする精神・認知機能面や日常生活活動に関するものは少数であった．また，「業務上OTRとの関わりが有りますか」という質問に対しては，OTRと関わりがあるCMは全体の約3割，関わりが無いCMは約７割を占めていた．さらに，「OTRに望むリハビリテーションは」という質問に対しては，「社会的適応能力の獲得」と「応用能力の獲得」を合わせると全体の約８割を占めており，現状との相違が明らかとなった．そして，CMが対象者の「基本的能力の回復」について期待している具体的サービスを協業あり群と，なし群とで比較したところ，協業あり群では「筋力強化・筋再教育，関節可動域拡大，身体運動」が上位を占めていた．

考察

調査を行った結果から，地域包括支援センターに所属しているCMはOTRと業務上関わることが少なかった．更に，CMは作業療法を理解しているものの，現場で協業しているCMに限定すると，今後も「基本的能力の回復」に関するサービスが要望として上がっていた．このことから，CMの立場では精神機能面を含む生活機能面を得意とするOTRと身体機能面を得意とする理学療法士との役割の違いが認識されていないのではないかと推察した．そして，OTRがCMに対して作業療法が得意とする役割をアピール出来ていない可能性も示唆された．今後，OTRが地域包括ケアシステムにおいて活躍する為には，専門職種として対象者に何が出来るのかを協業他職種に示していく必要がある．

まとめ

今後，地域包括ケアシステムで働くOTRに求められる働き方という視点で述べる．先ずOTRは対象者へのアプローチが身体機能面へ偏っていることを自覚する必要がある．それを踏まえて作業療法の得意とする精神機能面への介入を含んだ「応用能力の獲得」「社会的適応能力の獲得」に関するサービスを提供していく必要がある．そして，地域で暮らしている対象者を支援する専門職種として，OTRとCMには共通する視点があることを認識し，協業者として積極的にかかわりを持つ必要があると考える．さらに，地域包括ケアシステム携わるCM以外の他職種とも業務連携を深めることで地域高齢者の生活を助けることに繋がると考える．