介護予防・日常生活支援総合事業に対する 専門学校の理学療法士学生・作業療法士学生の認識
2019年度 【作業療法士学科 夜間部】 口述演題
背景
総合事業は2015年4月介護保険制度改正により施行，2017年4月までに全国事業所においてサービスを開始した．そこで理学療法士学生・作業療法士学生にアンケートをとり，総合事業に対する認識を判明させることで，国の方針や，自身の環境の変化に意識を向けているかどうかを明らかにする．
対象者および方法
対象は大阪医療福祉専門学校の理学療法士学科，作業療法士学科の昼間部・夜間部，それぞれの1～3年に対して計422名に対してアンケートを実施し単純集計を行った．
結果
422名中，48名が総合事業の名称を知っており，このうちの29名が学校の授業で名称を知った．また，422名中348名は総合事業への理解の必要性を認め，このうちの303名は理解を深めるタイミングとして在学期間中が適切であると答えた．
結論
総合事業を知る学生の大半は学校の授業，職場やバイト先で受動的に総合事業を認知していることから，国の方針や，自身の職業を取り巻く環境の変化に自ら意識を向けているとは言い難い結果となった．しかし，学生自身は総合事業への理解に意欲的であることから，早い段階において総合事業を含む地域包括ケアに関する授業を増やすことで，総合事業への認識が高まると考えられる．
